コロナ禍で「健康診断」「がん検診」の受診率大幅ダウン！？ そこに潜む危険とは

2020年10月時点で「健康診断」を受診済みの人が約４割（38.6％）、今年度中に受診予定の人を含めると約６割（57.7％）。「がん検診」の受診済みはいずれも２割程度、今年度の受診予定を含めても３割程度にとどまっています。

「国民健康保険」加入者の約半数が未受診

受診状況は、加入している健康保険によっても異なり、特に低いのが「国民健康保険」の加入者。「健康診断」は２人に１人しか受けておらず、「がん検診」の受診率も総じて２～３割とかなり低い水準にとどまっているようです。
「国民健康保険」の加入者の多くは、自営業や会社を退職された方とその家族。企業で加入する「組合けんぽ」などの場合、会社から健康診断を義務付けられることも多いですが、「国民健康保険」の場合は本人の自主性に任されています。その分、「コロナが怖いな」「医療機関が大変なときに受診してもいいのかな？」「昨年受けたし大丈夫かな？」などといろいろ考えて、結局答えが出ずに先延ばしにしてしまい、受診控えも増えてしまうのでしょう。

１年の受診控えが早期発見・早期治療の機会を逸することにも

そんな受診控えが続く状況に、危機感を募らせているのが、現場の医療者たちです。公益財団法人がん研究会 有明病院の佐野武病院長は、「がん検診の意義は、症状のない人たちに早期のがんを見つけて治すこと」とその重要性を説きます。
「毎年確実に多数の早期がんが見つかり、比較的軽い治療で治癒しています。非常にゆっくり成長するがんもありますが、多くは着実に進行しますので、がん検診が半年、あるいは１年遅れることで、より進んだ状態で見つかることになり、より大きな手術や強い抗がん剤が必要になります。せっかく毎年検診を受けてきていたのに、コロナのために１年延びた、あるいは何となく受診しなくなってしまって、来年あるいは再来年に進行したがんが姿を現すといったことが、必ず起こってくる」と警鐘を鳴らします。

コロナ感染の不安から、体調不良でも約４割の人が医療機関を受診せず

受診控えの流れは「健康診断」や「がん検診」に限ったものではありません。さまざまな体調不良や異常を感じながらも、医療機関を受診しないで済ませる人が多くいることにも、懸念が抱かれています。

緊急事態宣言発令後の４月以降、医療機関の受診を考えた時の行動についてたずねたところ、体調不良や体調異常を感じても、約４割（36.1％）の人が受診を「一時期控えた」、あるいは「現在も延期している」と回答しています。

コロナ以外の健康リスクにも目を向けて

「がんの中には比較的早期に何らかの症状を引き起こすものがあり（例えば早期胃がんに伴う胃潰瘍の症状や、小さい肺がんが引き起こす軽い肺炎など）、医療機関を受診して検査で発見されることがたびたびあります。日本は内視鏡検査やCTへのアクセスが世界で最もよく整備されており、検診以外の日常診療で発見される早期のがんが少なくないのですが、今、これが減っているのです」
コロナのために受診を後回しにしてしまうことは、その他の病気の早期発見、早期治療のチャンスを逸してしまう危険性があるということ。
「新型コロナウイルスは、どうやら簡単にはいなくならない。それならば正しく恐れ、必要な安全策をとりながら、一歩を踏み出しましょう。まだ遅すぎることはありません」

コロナ回避のため検診を後回しにしたら、他の病気が進行してしまったなんてことは、やはり避けたいもの。受診をためらってしまう気持ちもわかりますが、コロナ以外の健康リスクにも目を向けて、今一度検診について考えてみる必要がありそうです。

Profile

公益財団法人がん研究会 有明病院　病院長
佐野 武先生
東京大学医学部卒業。東京大学第一外科、国立がんセンター中央病院などでの勤務を経て、現在は（公財）がん研有明病院病院長を務める。AMEDプログラムオフィサー。国際胃癌学会事務局長。日本対がん協会常務理事。ドイツ消化器一般外科学会特別賞、英国上部消化管外科学会特別賞、日本消化器外科学会賞などを受賞。

【レタスクラブニュース編集部】