日本生命のバレンタイン調査で「配偶者・パートナー」「自分自身」へのプレゼントが増加！義理チョコ減の傾向に物価高が影響!?

コロナ禍を経て訪れた、さまざまな品が値上がりする物価高は、私たちのくらしや家計に大きな影響を与えています。また、光熱費の高騰も、追い打ちをかけている状況です。そのような情勢下で、日本生命保険相互会社が公式サイト内の「ご契約者さま専用サービス」にて、「バレンタイン」に関するアンケートを実施。調査結果について、ニッセイ基礎研究所 生活研究部 上席研究員・久我 尚子(くが なおこ)さんと振り返ります。

（調査概要）
・実施期間：2023年1月4日(水)～15日(日)
・実施方法：インターネットアンケート(「ずっともっとサービス」のサンクスマイルメニュー)
・回答者数：9,907名(男性4,944名、女性4,780名、性別回答なし183名)

「自分自身にプレゼントを渡す」が一昨年・昨年と比べて増加

バレンタインのプレゼントを渡す相手は「配偶者・パートナー」や「自分自身」で増加傾向に。一方、「職場の人(上司、同僚、部下)」や「職場以外の仕事関係者」では、減少傾向が続いていることがわかりました。このことについて「義理チョコ文化が衰退し、本命の相手に渡すことに加え、ご褒美として自分自身のために購入する傾向が高まっていることが伺えます。これは、新型コロナウイルス感染症の拡大の影響により、親密ではない人との関係が希薄化していることも要因と考えられます」と久我さん。

定番が強い!?プレゼントは「チョコレート」が80%超と最多

物価高が進行し、家計の負担感が増す中でも、約8割はバレンタインの予算は変わらないと回答。これに対して、「食料や日用品などの日常的な消費では節約意識が高まっていても、バレンタインという1年に1回の非日常的な消費では節約意識は働きにくいのでしょう」と久我さん。

一方で、2割弱は「予算を減らす」と回答。久我さんは「減らす対象は、職場の人(上司、同僚、部下)」が多く、特に29歳以下では4割を超えて多くなっています。なお、29歳以下は(「職場の人や職場以外の仕事関係者へのプレゼントを渡すことについてどう思いますか？」という質問に対して)仕事関係者へのプレゼントを必要と考える割合が比較的高かった年代ですので、物価高で節約意識が高まることで、義理チョコ文化は一層、衰退へ向かうのかもしれません」との見解も示しました。

今回のアンケート調査を振り返って、2023年のバレンタインは新型コロナウイルスの影響を引きずりつつ、昨年から続く物価高による節約意識も見て取れる結果に。今後のバレンタインは、義理チョコより本命や自分へのご褒美…という傾向へと変化していくのかもしれませんね。

文＝矢野 凪紗