いまの時代だから考えたい！住宅選びの重要ポイント「災害に強い家」とは？

住む場所をハザードマップで確認

住まいの場所を自由に選べるのなら、あらかじめハザードマップなどで調べて災害被害の少ない場所に家を建てることをおすすめ。

ただ先祖代々の土地を守り続けてその土地に暮らし続けている方など、災害被害が多い場所に住まなければ行けないケースも。その場合は、あらかじめ被災に備え、被災した後も住み続けられる、耐震性能や断熱性能の高い家を選びましょう。

さらに、停電対策として自家発電機能に備えることや水害の恐れのある地域なら水害対策性能を備えた家を建てることができれば安心感はさらに高まります。

停電に備える家

「日東エルマテリアル スマートエルラインライト」は、太陽光で発電した電気を有効利用し、電気自動車なども電源として利用することで一般戸建住宅においてレジリエンス強化を実現。かつ新エネルギー普及の促進に貢献するシステムです。

3つの方法で給電することができ、優先割り当てを設けているため停電時、自動的に電源元が切り替わります。

「テスラ Powerwall」はシンプルかつコンパクトなデザインながら、4人家族が1日に使う電気（容量13.5kWh）を蓄電することが可能な家庭用蓄電池。太陽光発電システムと合せて設置すれば、日中太陽光で発電した電気を蓄電し、夜間にその電気を使って暮らすことができます。

水害に備える家

「スタンダードタイプ」と「浮上タイプ」の2つのタイプがある「一条工務店 耐水害住宅」。「浮上タイプ」は船を港に係留するように、家の敷地内の四隅に設置したポールとつなぎ、あえて家を浮かす仕様になっています。

自然災害で住まいを損失した場合は国から最大300万円の支援金も

自然災害で住宅が一定の損害を受けた場合、さまざまな公的支援を受けられます。そのうち国の代表的な支援制度が「被災者生活再建支援制度」です。

給付される資金は、住宅の損壊に応じた「基礎支援金」が100万円、住宅再建方法等に応じた「加算支援金」が最大200万円で、合計最大300万円となります（単身世帯は4分の3の金額）。

対象となるのは住宅が全壊・大規模半壊・中規模半壊となった世帯で、罹災証明書で判定されている区分に応じて支援金が決まります。自然災害で持ち家・賃貸を問わず10世帯以上の住宅が全壊となった市区町村等に制度が適用されますが、自治体独自の支援制度で給付を受けられる場合もあります。

公的支援と保険の備えで生活再建を

支援金は深刻な被害を受けた場合だけに限られ、最大でも300万円に留まるため、住宅再建費用には及ばない人も。特に住宅ローンを返済中の世帯は住む家を失う一方で住宅ローン返済がその後も続くことになります。

公的支援で不足が生じ、かつ手元のお金でまかなえない深刻な家計危機を回避するには、「火災保険」や「地震保険」といった保険による備えが必要です。

火災保険

住宅や家財の損害をカバーする「火災保険」。火災をはじめ、落雷や風水災などの自然災害、物体飛来や衝突、盗難や水漏れ損害など偶然の事故による損害をカバーできます。

地震保険

地震による被害は「火災保険」では対象外になります。そのため「火災保険」に「地震保険」をセットして補償を受けましょう。地震保険の契約金額は火災保険金額の50％までに制限されているため、実際の損害額より保険金が少なくなるのが一般的です。

住宅そのものを災害に強い家にして、保険に加入することで、いざというときに困らず大好きな家に住み続けることもできます。そしてなにより、ハザードマップで居住地の災害リスクを知り、適切な備えをしてください。

【「マイホームLOVE Walker 家を探す前に知っておきたい28の常識　首都圏版」編集部】