「物価の優等生」は卵とバナナ！ 平成の30年で価格の上がった物・下がった物

新しい元号が「令和」に決まり、いよいよ「平成」が終わりを迎えようとしています。

思い返せば、バブル経済から始まって“冬の時代”も経験した平成。

お金に注目して振り返ってみると、興味深い事実が見つかりました。

平成30年の物価はどう変化した？

3月30日に放送された「池上彰のニュース そうだったのか！！」（テレビ朝日系）では、「お金で振り返る平成30年」と題した企画を特集。

池上彰さんがわかりやすく“平成30年における物価の変化”について解説してくれました。

まず平成の30年でしきりに叫ばれていたのが「デフレ」。

物価が下がることを意味しており、「デフレスパイラル」というネガティブなワードもよく目にしました。

しかしデフレの中でも物価が2倍以上にアップしたのが「タバコ」。

平成元年では200円台前半でしたが、今では500円ほどに値上がりしています。

理由は1箱あたり63.1％を占める税金。

喫煙者の数は減っている状況ながら、税収は比較的安定しているそうです。

また「ランドセル」も30年の間で、平均価格が2万8000円から4万2400円へと上昇。

子ども1人あたりにかける金額が増えたこと、様々な色や素材・デザインが登場したことなどが理由です。

一方どの時代も値段が変わらない「物価の優等生」に挙げられたのは「卵」と「バナナ」。

バナナといえば、昔は高級品のイメージでした。

しかし最近ではフィリピンで日本向けの大規模バナナ農園が開発されるなど、輸入量が安定。

「昔は高級品」かつ「今では安価」の2点が重なるため、結果的に「価格が変わらない」ことになるのだとか。

次々と紹介される“平成の物価”についてネット上でも反響が相次ぎ、「タバコの6割が税金ってすごいね…」「安いままのバナナって本当に優等生！」「令和の物価はどう変化するんだろう？」といった声が上がっていました。

日本の食卓における“お金の変化”

商品の販売価格はさまざまな理由で値段の上下がありましたが、平成の時代における「消費者側の変化」にはどのような傾向があるのでしょうか。

マーケティングリサーチを展開する株式会社インテージは、“食卓の変化”に関する調査結果を発表しています。

まずは食卓における米やパン、麺類などの「主食」で起きた変化。

1世帯あたりの「主食にかける金額」は、平成の間に大きく減りました。

1年間の平均額は平成4年の85879円から平成23年には42669円へと半減。

核家族化の進行のほか、食生活や生活習慣の変化による“米離れ”の影響が大きかったといいます。

同じく減額が目立ったのは、おかず作りに欠かせない「和風基礎調味料（味噌、しょうゆなど）」の購入費。

1年間の平均額は8635円から4621円へと減少しています。

また調味料全般の結果についても、32720円から23813円へと3/4程度の割合に。

代わりにバター・スプレッド類の登場機会が大幅に増える結果となりました。

物価やライフスタイルの変化が大きかった30年。これからも“お金”に注目すると、色々なことが見えてくるのかもしれませんね。