【9月1日は防災の日】住宅の「防災トリビア」をまとめました!

#くらし 
毎年9月1日の「防災の日」を含む1週間は「防災週間」です

毎年9月1日の「防災の日」を含む1週間は「防災週間」とされています。そこで今回は、家を建てる前に、地震や火事などの災害を未然に防ぐための“防災トリビア”をご紹介します。

※本記事は8月11日発売の「家を買Walker 2021-2022 家づくりがわかる最新版」(角川アスキー総研究所)の一部を抜粋、再編集したものです。 

【地震編】

1. 建築構造の地震対策は3段階ある
地震対策には「耐震」「制震」「免震」という3つの方法があります。

・耐震構造

 

「耐震」は文字通り地震に耐えるという方法です。筋交いの入った耐力壁を用いるなど、部材を補強金具などで固定し、建物の強度を高めて揺れに抵抗します。

・制震構造

 

「制震」は地震の揺れを吸収するという考え方です。ダンパーなどの装置を壁などの中に設置することで、揺れを軽減できます。

・免震構造

 

「免震」とは、建物と土地の間に、地震の揺れを建物に伝えない装置を設置する方法です。この装置を建物と基礎の間に備えることで、揺れを建物に伝えないようにします。

なお、コストは一般的に免震>制震>耐震の順になります。

2.耐震等級1でも「100年に一度の大地震」に耐えられる
法律で定められた基準を基に住宅の性能を評価する「住宅性能表示制度」。その中で耐震性は耐震等級1〜3で評価されます。耐震等級1は数百年に一度程度発生する地震(東京の場合震度6強〜7程度)による力に対して人命が損なわれるような倒壊や崩壊をしない程度の耐震性があります。等級2はその力の1.25倍の力に対して、等級3は等級1の力の1.5倍の力に対して倒壊、崩壊しない程度の耐震性を備えているという評価です。耐震等級が上がれば建築費も高くなります。

3.ハザードマップは年々進化している
ハザードマップは年々情報を更新して進化しています。どこがどれだけ揺れやすいのかを地図を色分けした震度被害マップのほか、液状化の恐れや、洪水による浸水などを表示したマップもあります。実際の地震では想定外のことも当然起こり得るので過信は禁物ですが、ハザードマップは土地選びの際の参考になるはずです。また、「LIFULL HOME’S」などの不動産サイトでは、物件検索の地図にハザードマップを重ねて見られる機能を導入しているところもあります。

【火災編】

1.木造だと費用がかさむエリアが…!
中心市街地など建物が密集している地域は、火災が起これば大惨事になりかねません。そこでこうした地域は「防火地域」、またその周辺を「準防火地域」と指定され、建てられる住宅の耐火基準が決められています。そのため指定地域に建てるときは、鉄筋コンクリート造など耐火建築物や準耐火建築物にする必要がありますが、木造でも基準を満たせば耐火建築物や準耐火建築物として認められています。ただし、他の地域に建てるよりも一般的にコストがかかります。

2. 「木造より鉄骨の方が火災に強い」わけではない

 

確かに木材は燃えやすいですが、ある程度の太さや厚さがあると、いったん燃えても表面が焦げる(炭化層を作る)だけで、火が内部まで進行しないため、柱や梁の強度が低下しにくい性質があります。そのため木造だから燃えやすいとは一概に言えません。むしろ、火災では壁や窓の耐火性の方が重要。耐火性で木造か鉄骨かには、あまりこだわらない方がいいと言えます。

3. 耐火性能の優れた家は火災保険が約半額
耐火性の高い建物は火災による損傷が少ないと考えられるので、一般的に火災保険が安い場合があります。木造住宅でも省令準耐火構造(住宅金融支援機構の定める基準に適合する構造)の条件を満たせば、一般的に普通の木造住宅と比べて保険料は半額程度になります。とはいえ、省令準耐火構造に対応するにはそれなりのコストがかかるので、その費用と比較して検討しましょう。

構成・取材・文=シラスタロウ、「家を買Walker2021-2022 家づくりがわかる最新版」編集部/イラスト=岡本倫幸、イラスト工房

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